ドローン事情はどうなっている？有名メーカーや資格の取得方法も紹介！
空撮や自撮りなどでよく使われるようになったドローンですが、みなさんはドローンのことをどの程度知っているでしょうか。中には名前は聞いたことがあるけれど、どういうものなのか理解できていないという方もいるかもしれません。この記事ではドローンに興味がある方に向けて、ドローンの有名メーカーや資格、ドローン事情などについて紹介していきます。
INDEX
ドローンは空撮だけのものではない？様々な用途に使えるドローンの開発が進んでいる
ドローンという言葉が一般的になってきたのは2000年代に入ってからです。2010年代になるとスマホを使って誰でも簡単に操作できるドローンが登場するなど、身近な存在になりました。これまではドローンというと空撮のために利用するものというイメージがありましたが、今後は様々な用途で使われるようになると予想されています。特に需要が多いのは人間の代りに様々な点検作業を行うドローンです。2019年には、トンネルや橋など、公共インフラに関わる点検をドローンが行えるように法改正がされました。これによって、公共インフラに関わる点検作業などを、ドローンに任せることができるようになったのです。
台風や地震などの自然災害が多い日本において、トンネルや道路などの公共インフラをどうやって安全に、迅速に整備するかは大きな課題になっています。公共インフラの点検を行える高性能なドローンが開発されれば、より素早く効率的に公共インフラの整備が進められるでしょう。また、崩壊したトンネルや道路などの危険が伴う点検作業をドローンに任せることで、二次災害のリスクを減らすこともできます。空撮以外にもドローンは様々な現場で活躍が期待されるということで、各国のメーカーで高性能、多機能なドローンの開発が進められています。
ドローンの代表的なメーカー
DJI
DJIは世界トップレベルのシェアを誇る中国の大手メーカーです。推定シェアは約70％と言われるほどで、様々なドローンを販売しています。
Phantomシリーズと言われる中クラスの撮影用ドローンが有名でしたが、ハイエンドモデルのMatriceシリーズ、エントリーモデルのSparkシリーズなども登場し、商業用としてはもちろん個人が趣味で楽しむためのドローンまで販売されています。
中国のメーカーですが日本にも正規代理店があり、手軽に購入することができます。
ZEROTECH
ZEROTECHは中国のドローンメーカーで、主に小型の高性能ドローンを開発しています。
特に人気になっているのがDOBBYです。自撮用のドローンとして有名で、199gと非常に軽量な上に4K撮影可能という性能の高さが注目を集めました。
PRODRONE
多くの産業用ドローンを開発しているのがPRODRONEです。日本のメーカーで高度な開発技術を持つということで人気があります。
産業用ドローン以外にも農薬散布などを行うドローンや、着水可能なドローンなど様々な用途で使える機体の開発を行っています。
折りたたみ式で自律飛行可能、防水機能も備えたPDシリーズが有名です。
ドローン免許は数種類ある！それぞれの取得方法
DJI CAMP
DJI CAMPは有名なドローンメーカーDJIが行っている講座で、受講することでドローン技能認定資格を取得することができます。毎月大阪や広島など全国各地で講座が開催されていますが、受験するためにはいくつか条件を満たさなければなりません。DJIスペシャリストのテストは10時間以上の飛行経験と業務経験が必要になります。条件を満たした上で受験費用を支払い、筆記テストと実技テスト、オンラインテストを受けて合格すればDJIスペシャリストの資格が取得できます。筆記視点は合計50点満点で行われ、40点以上が合格ラインとなります。DJI CAMPは2日間のスケジュールが組まれており、1日目は座学講義、2日目に座学講義と試験を受けなければなりません。
DPA
DPA（ディーパ）はドローンオペレーターになるための知識や技能を学ぶことができる技能講習です。
ドローンの飛行に必要な知識と基本的な操縦技術を認定する操縦士資格、ドローンを講習するための技術と基礎知識を認定するインストラクター資格があります。
インストラクター資格に関しては飛行レベルに合わせて3等級の資格が用意されています。
北海道や関西、関東など全国各地に認定校があるので、そこに通いカリキュラムをこなすことで資格取得を目指すことが可能です。
資格を取得するためには受講料、認定料、資格更新料などがかかります。
ドローンはもっと身近なものになるかもしれない！
商業用だけでなく個人で扱える機体も多く販売されるようになり、ドローンはかなり身近な存在になりました。
今後は人間の代りに様々な作業を行うドローンも登場すると予想されているため、もっと身近なものになるかもしれません。
その時のためにどういったドローンが開発されているのか、どんな資格があるのかなどの知識を身に付けておくとよいでしょう。
